2007年10月アーカイブ

最近注目されているのが、ホームトレードです。

自宅でPC１つで投資することができて、とても便利な自体になりました。

携帯でも対応している業者も出てきています。

まだまだPCでのホームレードほど便利ではありませんが、今後は益々、

モバイルでの投資システムも広まってくるでしょう。

証券ホームトレードで、今や180億も稼いでいる、若い専業トレーダーの

話は有名で、それを考えると魅力的な自宅開業ビジネスと思えます。

最近では、FX=外貨為替証拠金取引も人気で、実際に独立して、

専業トレーダーとして生業をたてているひともいます。

為替は２４時間取り引きできますし、証券も夜間取引ができる業者も増えて

いますので、自宅に帰ってから、副業トレーダーとして腕を磨き、独立開業する

という方法もありえます。

投資で成功すると、情報起業ビジネスや、セミナー、講演ビジネスなどで更に

儲けるチャンスが転がっていきます。

ただし、リスクは高くなりますので、まずはしっかりと資金管理して、自宅で

自分のトレード手法を磨く事が重要でしょう。

FXなどは、数万円から始められますが、突然の変動でおおきな損失を被る

ことがあります。為替は、いつかはもどるものとして、足りない資金を、

ネットキャッシングなどで、一時的に借り入れたりするなどしてはいけません。

全てを失うような結果を招きます。

最近は、無料キャッシングなどのように、一定期間無料でお金を借りられたり、

とても便利ですが、あくまで借金は借金ですから、ぜったにお金を借りてまで

投資に回してはいけません。

余裕の自己資金だけが、唯一の投資資金であることを十分理解しましょう。

最近の急激な円高で、スワップという金利ねらいの、FX初心者のおおくが、

大変な損失をこおむっています。

自宅開業の１つの手段として、大変魅力的なホームトレードビ゛シネスですが、

投資は、いつもリスク管理が重要で、１つのロスカットができないために、

全ての利益を失うこともおおいので、十分な経験が必要であることも、

忘れないでください。

自宅開業ビジネスということを考えると、自宅を事務所、営業所、または店舗とするわけですから、

事業内容によっては、自宅の立地条件も必要になってきますので、出来るビジネスは異なりますね。

自宅の場所に関係なくできるのは、通販やインターネットビジネスといったところでしょうか・・・

教室ビジネスならば、空き室があれば、できると思います。

また、店舗、教室が必要な場合、庭先にプレハブを建てるという手もありますね。

さらには、増改築で、店舗併用住宅にするという方法もあります。

増改築となると、資金もかかりますが、住宅ローンを組めば、給与所得者ならば可能ですね。

長期固定金利のフラット３５も、住居部分が半分以上あれば、併用住宅でも利用できます。

住宅ローン事前審査をうけて、自分がどの程度ローンを組めるのか、確かめておくともいいでしょう。

また、事業融資として、設備投資にもつかえる事業ローンとして、国民生活金融公庫の普通貸付も

ありますので、住宅ローン以外でも資金を調達する方法も考えられます。

独立開業まで、ステップアップする前にある程度、返済を完了しておけば、いきなり独立するよりも

ずっとリスクが少なくなりますので、自宅で副業から始める意味はおおきいと思います。

自宅開業で独立開業を目指す利点は、副業から始める事ができるという点です。

いきなり独立しても、失敗というリスクがあるわけですから、脱サラなどして始めた場合、会社に復帰するということもできませんので、やはり、リスクは高くなります。

自宅開業ならば、帰宅後や週末を利用して、副業として始める事ができる利点があります。

つまり給与を所得を確保しながら、独立に向けたビジネスを準備していけます。

副業禁止指定のある会社がおおいですが、その場合は、家族名義で始めるといいでしょう。

給与がのびない時代、副業禁止自体、問題があると思いますが、現在、「副業禁止規定の禁止」が法案で検討されていますので、期待したいとところです。

給与をえながら、開業する場合、開業資金の面でも利点があります。

開業資金が不足していても、事業融資を受ければ、資金調達はできますが、事業ローンを支払いながら、独立し営業していくとなると、支払いのために、絶対売り上げを上げていかなければならなくなるというプレッシャーと、リスクがつきまといます。

給与所得があれば、事業ローンの支払いもしていけますので、事業を永く継続して、結果がでるまでがんばれると思います。

結構な設備投資をする場合などでも、大口ローンを組むことも可能となると思います。

公的な事業融資制度を利用すれば、奥さん名義で、個人事業開業でも融資が売れられるでしょう。

配偶者が個人事業主でも、収入がすくなければ、確定申告上も扶養にはいることは可能だと思います。